1985年～
現ビーアールホールディングスの基幹システムの開発をしていたIT企業へ入社。プログラミングからシステム開発に至るまでSE（システムエンジニア）として幅広く活躍。

1995年
出産後、育児休業を10カ月取得。

1996年～
交通の利便性や家庭との両立、また前職で現ビーアールホールディングスの基幹システム開発に携わっていた経験から、ケイ・エヌ情報システム（以下、ケイエヌ）にパートとして転職し、SI事業部に配属される。子育てと仕事を両立する難しさを実感する。

1997年～
家族が全面的に育児をサポートしてくれたことで、一念発起し、正社員に転換。新規開発や保守等、様々な業務に携わる。その姿勢、成果が評価され、SI事業部内のチームリーダー（課長相当職）に就任。

2011年～
システム開発部の部長代理に就任。会社全体のマネジメントや社長との調整等の業務に携わる。

2014年～現在
現在は管理部部長（兼）品質保証管理室室長として、業績数値管理や人事業務等を担当する。社内の幅広い分野で活躍中。

仕事を任されるうちに「主体的に動く」意識や習慣が身について

ケイエヌに入社する前の10年間は、現ビーアールホールディングスの基幹システムの開発をしたIT企業で働いていた小田さん。プログラマーとしての経験を積み、1年目の後半には早くも小規模なシステム設計から納品までの一切を担当した。設計から開発・納品、一部保守まで一連の業務のノウハウを習得し、「第1種情報処理技術者」の資格を取得した後は、SEとして様々なシステム開発に携わった。社歴が浅い頃から1人で小さなプロジェクトを任されることが多かったため、知らずとスキルが磨かれ、経験値も上がっていたという小田さん。3年目からは早くもプロジェクトリーダーを任された。「自分の裁量で仕事を行うことが多かったので『主体的に動く』という意識・習慣が自然と身につきました。また多種多様な業務の中で、様々な業種や職種のユーザーと関わり、コミュニケーション能力・折衝力が向上、責任感も醸成された」と小田さんは言う。こういった経験が今の管理職業務にも大いに役立っているようだ。

子育ての山を越えて、組織の要である部長職に就任

出産をきっかけに小田さんは広島駅に近いという交通の利便性やワークライフバランス等を考慮し、自身のスキルや経験が生かせるケイエヌに転職を決めた。子育てと両立しやすいようにと最初はパートとして入社し、親戚等に子どもを見てもらう等サポートを受けながら業務をこなし、子育てと仕事の両立の大変さを思い知ったという。しかし、家族の全面的な育児サポート体制に背中を押され、ケイエヌに入社して1年後、正社員に転換した。家庭の後ろ盾を得たことがきっかけで、小田さんの本領がますます発揮されていく。
ある時、プロジェクトを担当する上司が多忙すぎて業務に滞りが出始めた頃、代わりにそのプロジェクトの管理を任された小田さん。当時のことを振り返り、「忙しかった記憶しかないです。海外の外注先も含めて多くの人が1つのプロジェクトに携わっており、連携等がうまくいかないことも多々ありましたが、それを乗り越えて納期に間に合わせたことは良い経験になりました」と語る。
新規開発、保守サポート等の幅広い分野で活躍し、部長代理を経て、入社20年目には管理部部長に就任。本格的な管理職への昇格について「専門性を生かして仕事をするのが好きなので、誰かを指導し、管理するといった立場になることにはやや苦手意識がありました。ただ、以前の会社の仕事歴を含めると自分が最長勤務者なので、他にやる人がいないという責任感から、部長にはならないといけないと思い、心を決めました」と話す。
部長職になってから、自己の裁量で仕事ができる点でやりがいを感じる一方、大きなプレッシャーも同時に感じているそう。「社長からは、会社全体の状況をつかんで課題を洗い出し、各部門に助言するような動き、つまりもっと主体的に行動することを期待されていると思いますが、今は最低限やらなければいけないことでもできていないことがあり、社長が求めるレベルにはまだ達していません。正しく現状を理解し、必要な対策を練り、問題を解決するために動けるようになりたいと思っています」と今後への意欲を見せる。
会社が取り組んでいる階層別の研修には積極的に参加し、「リーダーシップ強化」「キャリア開発」「ヒューマンリソース・マネジメント」等の研修（外部の管理職向け研修）で管理職に必要な知識を得ながら、能力、技能を高めているところだそう。

今後は、後輩たちが働きやすい環境を整えていきたい

自身の子どもが小さい時は、家族の全面的サポートにより続けて来られたと話す小田さん。しかし、現在は子育て世代の働く環境を整備する立場に立ち、管理部として次世代法による「一般事業主行動計画」（※）の目標達成のための運用方法の検討、規定整備等にも当たる。ケイエヌはワーキングマザーの割合が高く、女性にとって働きやすい職場風土ができつつある一方、課題もある。「子育て世代の従業員には様々な配慮をしていますが、まだまだかなりの業務負担がかかってしまっているケースがあるのも事実です。育児休業明け復帰後の負担が大きくなり過ぎないように、もっと役割分担ややり方を工夫していかなければならないと思っています」。自身の子育てと仕事の経験を踏まえて、女性従業員からの相談にも乗る。男女区別なく働きやすい職場環境を整備していく上で、小田さんの存在が非常に大きな意味を持つことは間違いなさそうだ。

（※）「一般事業主行動計画」…次世代育成支援対策推進法に基づき、企業が従業員の仕事と子育ての両立を図るための雇用環境の整備や、子育てをしていない従業員も含めた多様な労働条件の整備などに取り組むに当たって、（1）計画期間、（2）目標、（3）目標達成のための対策及びその実施時期を定めるもの。従業員101人以上の企業には、行動計画の策定・届出、公表・周知が義務付けられている。（100人以下は努力義務）

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